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アグリノート 衛星画像解析の共同購入に対応!『天晴れ』連携がより使いやすくなりました

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こんにちは。アグリノート・サポートチームです。

本日パソコンブラウザ版の機能リリースを実施し、空から診る生育診断『天晴れ(あっぱれ)』との連携機能がリニューアルしました。
今回のリニューアルでは複数組織でのお申し込みに対応し、広域が対象となる衛星画像をより有効に活用いただけるようになりました。従来のご契約組織単位でのサービスのご利用に加え、費用の負担を抑えた利活用が実現します。

衛星画像の解析結果をシェアして、地域全体の育成診断へ

画像解析結果の共同利用とは?

『天晴れ』は衛星画像を解析し、作物の生育状況などを地図上に可視化する営農情報レポートサービスです。
アグリノートと連携することで、アグリノートに登録した圃場から解析したいところを選んで依頼でき、解析結果は生育記録として記録されアグリノート上で一括管理・閲覧できるようになります。

今回のリニューアルにより、近隣の生産者の方々が集まってサービスをご利用いただく『共同購入』に対応しました。
個別のご利用において課題となっていた広域画像の有効活用、さらに費用の負担が抑えられ、より使いやすい解析サービスとしてご検討いただけることと思います。

 

共同でサービスを利用するしくみ

天晴れ連携のご利用はマイページから

連携サービスのご利用は、マイページからお申込みいただきます。

 

マイページの「オプション申し込み・契約管理」から

 

解析を申請する代表者になる方(=代表者)は、国際航業様が発行する「天晴れアカウント」が必要です。マイページの[天晴れを利用開始]をクリックし利用規約に同意いただきましたら、続けて「天晴れ利用登録」をクリックし新規利用申込に進みます。アカウント発行の通知メールが届くまでお待ちください。

共同購入に参加する方(代表者から招待を受けて解析を申し込む方=参加者)は、「天晴れアカウント」は必要ありません。マイページの[天晴れを利用開始]をクリックし利用規約に同意いただきましたら、[同意する]をクリックしてください。

≪代表者≫ 解析を申し込む/参加者を招待する

「天晴れアカウント」が発行されアグリノートと連携されると、マイページ[オプション申し込み・契約管理]の「天晴れ」に[購入管理]ボタンが表示され、こちらから解析を申し込みます。

 

青い購入管理ボタンが表示される

 

天晴れ購入申請画面の追加[+]をクリックして「代表者として申請する」を選択し、招待コードを発行します。

 

解析内容がわかるタイトルをつける

 

招待コードが発行されたら参加者に通知する

 

発行された招待コードを参加者にお知らせください。
※アグリノート上では招待コードを通知できません。メール等他の方法でお願いいたします。

≪参加者≫ 招待を受けて代表者に解析を依頼する

代表者の招待を受けて参加する方は、代表者と同様にマイページから天晴れ購入申請画面に進み、代表者から受け取った招待コードを入力します。

 

天晴れ購入申請画面までの操作手順は代表者と同じ

 

続けて解析対象となる圃場を選択して代表者に申請します。

 

解析したい圃場を選択して申請

 

参加者の申請を受けた代表者は、申請内容を確認して解析を申請します。

解析結果を確認する

解析結果は対象圃場の生育記録として自動で入力されます。
記録の登録が完了するとお知らせに通知されます。

 

圃場別に解析結果を確認

 

上の画像はマップ画面で圃場を選択して生育記録を確認した場合のイメージです。
このように解析結果が確認できます。

また天晴れ連携を開始すると、代表者・参加者ともに画面左に表示される操作メニューに[天晴れ]が追加されます。

 

連携利用を開始すると操作メニューに「天晴れ」が追加される

こちらをクリックすると、解析結果の全体が確認できます。

 

自圃場を含む解析対象の全体が見られる

 

解析結果全体は、PDFでダウロードしてご覧いただくことも可能です。

 

解析結果全体の出力に対応

 

普段の圃場の見回りではわからなかったことが空から見たらわかることも多いと思います。情報を衛星が撮影した広域の画像を地域で共有し、有効活用してみてはいかがでしょうか。

引き続きアグリノートをよろしくお願いいたします。

 

 【参考】
 2019-08-27|リモートセンシングサービスとの連携オプション提供を開始
 https://www.agri-note.jp/2019/08/pressrelease20190827_appare/

 


※本機能は、農林水産省「スマート農業技術の開発・実証プロジェクト(課題番号:大D08、課題名:農業データの一元管理によるスマート農業体系の実証)」(事業主体:国立研究開発法人農業・食品産業技術総合研究機構)の取り組みにおいて開発したものです。